日本経済は、米国経済の減速やIT関連需要の大幅な下落により、輸出・生産の急落や失業率が過去最高になるなど、大幅に悪化しました。そういった環境下、国内の業績は、自動車産業向けを除き、急激な販売量の減少によって固定費負担が増加しました。これに対し、設備投資の縮減、原価低減活動や経費節減、事業構造改革の推進等により収益の改善を図りましたが、大幅な減収減益となりました。2002年度については、緩やかな景気の回復が見込まれており、引き続き好調な自動車向け以外の産業についても、徐々に売上が回復してくるものと予想しています。 |