このような状況を元に、当初予想していました外部環境の更なる回復という見方を捨てて、確実と思われる部分に絞って、ご覧の通り下期の予想を見直ししました。

　後に詳しくご説明しますが、第二次構造改革が着実に進行しておりますので、利益面では日本と欧州を中心としてこの改善分を織り込んでおります。