| 営業利益の改善内訳ですが、国内及び欧州での構造改革の成果及び事業の選択と集中に伴う効果に加え、物量増加の追い風が大幅に増益に寄与し、年金費用等の減益要因をカバーしている形となりました。
内容を見てみますと、売価ダウン等の影響51億円、退職費用及び賞与の法定福利費増
30億円、労務費等の増加35億円、その他経費増など 合計132億円の減益要因がありました。
これに対し、物量増による利益増47億円、構造改革効果として国内での人員削減27億円及び外部調達費用削減78億円、欧州での構造改革効果33億円の他、第2四半期から連結対象なりましたＮＳＫニードルベアリング社の利益影響19億円など、合計214億円の改善があり、営業利益は前期に対し82億円増益の260億円となりました。 |
