国内につきましては、売価ダウン・退職費用や社会保険料の増加などの減益要因がありましたが、人員削減、外部調達削減などの構造改革、事業の選択と集中による効果に加え、物量増による増益効果が寄与しております。
　
　欧州は、第２四半期以降の景気低迷の影響を受けたこともあり、精機製品や一般産業軸受の現地通貨ベースでの売上が減少しました。その他、一部軸受については、グローバルな生産統合の一環として現地生産を縮小し、日本からの供給に切り替えて生産統合を図ったことによる操業度減もありましたが、人員削減、調達費用削減および経費削減などの効果により、利益を改善することが出来ました。

　米州につきましては、ブラジルで売上好調による操業度アップにより増益になりましたが、米国における軸受の販売不振による工場操業度の低下の影響が大きく、対前年マイナス14億円となりました。
　
　アジアについては、 中国昆山工場の利益はほぼ横這いでしたが、先行投資負担およびアセアン地域でのミニチュアの売上減少などの影響を受け、対前年マイナス8億円となりました。