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精機製品と社会とのつながり

中国でのCSRの推進

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ガイドライン対照表

CSRレポート2008の制作にあたっては、GRI（Global Reporting Initiative）の「サスラナビリティ・レポーティング・ガイドライン2006（第3版）」を参照しています。

1.戦略および分析
2.組織のプロフィール
3.報告要素
4.ガバナンス、コミットメントおよび参画
5.マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標

1.戦略および分析

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
1.1	組織にとっての持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明	トップ対談役員ごあいさつ（社会とＮＳＫ）役員ごあいさつ（環境とＮＳＫ）	5～8 22 34	○
1.2	主要な影響、リスクおよび機会の説明	トップ対談役員ごあいさつ（社会とＮＳＫ）役員ごあいさつ（環境とＮＳＫ）	5～8 22 34	○	○

2.組織のプロフィール

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
2.1	組織の名称	会社情報	3	○	○
2.2	主要な、ブランド、製品および／またはサービス	ＮＳＫの事業	3～4	○	○
2.3	主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの、組織の経営構造	コーポレートガバナンスの考え方コーポレートガバナンス体制	19	○	○
2.4	組織の本社の所在地	会社情報	3	○	○
2.5	組織が事業展開している国の数及び大規模な事業展開を行っているあるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名	ＮＳＫグループと社会とのかかわり事業所案内	3～4	○
2.6	所有形態の性質および法的形式	会社情報			○
2.7	参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）	ＮＳＫグループと社会とのかかわり	3～4	○	○
2.8	以下の項目を含む組織の規模・従業員数・純売上高（民間組織について）あるいは純収入（公的組織について）・負債および株主資本に区分した総資本（民間組織について）・提供する製品またはサービスの量	ＮＳＫの事業	3～4	○	○
2.9	以下の項目を含む、規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大きな変更・施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の方法・株式資本構造およびその資本形成における維持および変更業務（民間組織の場合）	産業機械用軸受の藤沢新工場竣工のお知らせ			○
2.10	報告期間中の受賞歴	特集１　精機製品と社会とのつながり（いのちを支える分野へ）特集２　中国でのCSRの推進製品の安全について外部表彰一覧平成20年度科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞（開発部門）の受賞のお知らせ	12 15～16 26

3.報告要素

報告書のプロフィール

項目	指標	CSRレポート2008該当ページ
3.1	提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）	2
3.2	前回の報告書発行日（該当する場合）	2
3.3	報告サイクル（年次、半年ごとなど）	2
3.4	報告書またはその内容に関する質問の相談口	2

報告書のスコープおよびバウンダリー

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
3.5	以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス・重要性の判断・報告書内のおよびテーマの優先順位付け・組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定
3.6	報告書のバウンダリー（国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など）		2
3.7	報告書内のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する。		2
3.8	共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび／または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由。	非該当	非該当	非該当	非該当
3.9	報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤。	第三次環境自主行動計画の進捗状況環境会計環境影響の概況地球温暖化防止への取り組み	37 40 44 51
3.10	3.1 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明およびそのような再記述を行う理由（合併／買収。基本となる年／期間、事業の性質、測定方法の変更など）
3.11	報告書に用いられているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更。	非該当	非該当	非該当	非該当

GRI内容索引

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
3.12	報告書内の標準開示の所在場所を表す表。	当対照表

保証

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
3.13	報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サステナビリティ報告書内に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する。			○	○

4.ガバナンス、コミットメントおよび参画

ガバナンス

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
4.1	戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造）。	コーポレートガバナンスの考え方コーポレートガバナンス体制	19	○	○
4.2	最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す）。	コーポレートガバナンスの考え方コーポレートガバナンス体制	19	○	○
4.3	単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記する。	非該当	非該当	非該当	非該当
4.4	株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム。	コーポレートガバナンスの考え方コーポレートガバナンス体制	19	○	○
4.5	最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役員についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的パフォーマンスおよび環境的パフォーマンスを含む）との関係				○
4.6	最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス。	コーポレートガバナンスの考え方コーポレートガバナンス体制ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	19 20
4.7	経済、環境、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適正および専門性を決定するためのプロセス。
4.8	経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリューについての声明、行動規範および原則。	トップ対談ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制環境方針	5～8 20 35
4.9	組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む。
4.10	最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス。

外部のイニシアティブへのコミットメント

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
4.11	組織が予防的アプローチをまたは原則に取り組んでいるかどうかおよびその方法はどのようなものかについての説明。	ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	20	○	○
4.12	外部で開発された、経済的、環境的、社会的検証、原則あるいは組織が同意または受託するその他のイニシアティブ。
4.13	組織が以下の項目に該当するような、（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関における会員資格。

ステークホルダー参画
以下の開示項目は、報告組織が報告期間を通じて実行する一般的なステークホルダー参画を示している。これらの開示項目は、サステナビリティ報告書の作成目的で実施されるステークホルダー参画に限定されるものではない。

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
4.14	組織に参画したステークホルダー・グループのリスト	社会とＮＳＫ	23～24
4.15	参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準
4.16	種類ごとのステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ。
4.17	その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか。	お客様・お取引先とともに従業員とともに地域社会とともに次世代とともに株主・投資家とともに	23～24 25～26 27～30 31 32 33

5.マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標

経済
環境
労働慣行とディーセントワーク（公正な労働条件）
人権
社会
製品責任

経済

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
掲載必須	マネジメント・アプローチに関する開示	投資家情報トップメッセージ	○	○
	目標とパフォーマンス		○
	方針	投資家情報トップメッセージ	○
	追加の背景情報

経済パフォーマンス指標
側面：経済的パフォーマンス

項目	指標	有価証券報告書
中核 EC1.	収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出したおよび分配した直接的な経済的価値。	○
中核 EC2.	気候変動による、組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会。
中核 EC3.	確定給付（福利厚生）制度の組織負担の範囲。
中核 EC4.	政府から受けた相当の財務的支援。

側面：市場での存在感

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 EC5.	主要事業拠点について、現地の最低金額と比較した標準的新入社員賃金の比率の幅。
中核 EC6.	主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての方針、業務慣行および支出の割合。
中核 EC7.	現地採用の手順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合。

側面：間接的な経済的影響

項目	指標	該当Ｗｅｂページ
中核 EC8.	商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響。
中核 EC9.	影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述。	CSRレポート2006

環境

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
掲載必須	マネジメント・アプローチに関する開示	役員ごあいさつ（環境とＮＳＫ）	34
	目標とパフォーマンス	第三次環境自主行動計画の進捗状況	37～38
	方針	環境方針	35
	組織の責任	環境マネジメント体制	36
	研修および意識向上	環境教育の考え方・方針	42
	監視およびフォローアップ	役員ごあいさつ（環境とＮＳＫ） ISO14001の認証取得状況環境リスク対策お取引先の監査	36 39 41 49
	追加の背景情報

環境パフォーマンス指標
側面：原材料

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 EN1.	使用原材料の重量または量。	環境影響の概況	43～44
中核 EN2.	リサイクル由来の使用原材料の割合。

側面：エネルギー

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 EN3.	一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量。	環境影響の概況	43～44
中核 EN4.	一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量。
追加 EN5.	省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量。	地球温暖化防止への取り組み	51～52
追加 EN6.	エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先的取り組みおよび、これらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減。	開発・設計の考え方と基本方針地球温暖化防止への取り組み物流段階での取り組み	45～46 51～52 56
追加 EN7.	間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量。

側面：水

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 EN8.	水源からの総取水量。	環境影響の概況	43
追加 EN9.	取水によって著しい影響を受ける水源。
追加 EN10.	水のリサイクルおよび再利用が可能な総使用水量に占める割合。

側面：生物多様性

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 EN11.	保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域に、所有、賃借、または管理している土地の所在地および面積。
中核 EN12.	保護地域および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響。
追加 EN13.	保護または復元されている生息地。
追加 EN14.	生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画。
追加 EN15.	事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するICUN（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類する。

側面：排出物、排水および廃棄物

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 EN16.	重量で表記する、直接および間接的な温室効果ガスの総排出量。	地球温暖化防止への取り組み	51～52
中核 EN17.	重量で表記する、その他の関連ある間接的な温室効果ガス排出量。
中核 EN18.	温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量。	地球温暖化防止への取り組み	51～52
中核 EN19.	重量で表記する、オゾン層破壊物質の排出量。	環境負荷物質対策	55
中核 EN20.	種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質。	環境影響の概況	43～44
中核 EN21.	水質および放出先ごとの総排水量。	環境影響の概況	43～44
中核 EN22.	種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量。	環境影響の概況	43～44
中核 EN23.	著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量。	第三次環境自主行動計画の進捗状況	37～38
追加 EN24.	バーゼル条約付属文書?、?、?および?の下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出あるいは処理の重量および国際輸送された廃棄物の割合。
追加 EN25.	報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水界の場所およびそれに関連する生息地の規模、保護状況および生物多様性の価値を特定する。

側面：製品およびサービス

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
追加 EN26.	製品およびサービスの環境影響を緩和する率先した取り組みと、影響削減の程度。	開発・設計の考え方と基本方針	45～46
追加 EN27.	カテゴリー別の、再利用される販売製品およびその梱包材の割合。

側面：遵守

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 EN28.	環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数。	第三次環境自主行動計画の進捗状況	37～38

側面：輸送

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 EN29.	組織の業務に使用される製品、その他物品および原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響。	物流段階での取り組み	56

側面：総合

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 EN30.	種類別の環境保護目的の総支出および投資。	環境会計	40

労働慣行とディーセントワーク（公正な労働条件）

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
必須掲載	マネジメント・アプローチに関する開示	人権への取り組み	30
	目標とパフォーマンス
	方針	人権への取り組み	30
	組織の責任	人権への取り組み	30
	研修および意識向上	人権への取り組み	30
	監視およびフォローアップ	人権への取り組み	30
	追加の背景情報

労働慣行とディーセントワーク指標
側面：雇用

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 LA1.	雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力。	ＮＳＫグループと社会とのかかわり投資家情報（ファクトブック）	3
中核 LA2.	従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域による内訳。
追加 LA3.	主要な業務ごとの、派遣社員またはアルバイト従業員に提供されないが正社員には供給される福利。

側面：労使関係

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 LA4.	団体交渉協定の対象となる従業員の割合。
中核 LA5.	労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間。

側面：労働安全衛生

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 LA6.	労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる労働者の割合。
中核 LA7.	地域別の、障害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合および業務上の総死亡者総数。	安全衛生・ヘルスケアへの取り組み	29
中核 LA8.	深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム。
中核 LA9.	労働組合の正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ。	安全衛生・ヘルスケアへの取り組み	29

側面：研修および教育

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 LA10.	従業員のカテゴリー別の、従業員あたり年間平均研修期間。
中核 LA11.	従業員の継続的な雇用適正を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム。	人材育成についての取り組み	27～28
中核 LA12.	定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の割合。	人材育成についての取り組み	27～28

側面：多様性と機会均等

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 LA13.	性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳。
中核 LA14.	従業員のカテゴリー別の、基本給与の男女比。

人権

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
必須掲載	マネジメント・アプローチに関する開示	人権への取り組み	29～30
	目標とパフォーマンス
	方針	人権への取り組み	29～30
	組織の責任	人権への取り組み	29～30
	研修および意識向上	人権への取り組み	29～30
	監視およびフォローアップ	人権への取り組み	29～30
	追加の背景情報

人権パフォーマンス指標
側面：投資および調達の慣行

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 HR1.	人権条項を含むあるいは人権についての適正審査を受けた、重大な投資協定の割合とその総数。
中核 HR2.	人権に関する適正な検査を受けた主なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合と取られた措置。
追加 HR3.	研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間。

側面：無差別

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 HR4.	差別事例の総件数と取られた措置。	非該当	非該当	非該当	非該当

側面：結社の自由

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 HR5.	結社の自由および団体交渉の権利行使が著しいリスクに曝されるかもしれないと判断された業務と、それらの権利を支援するための措置。

側面：児童労働

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 HR6.	児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策。

側面：強制労働

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 HR7.	強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、強制労働の防止に貢献するための対策。

側面：保安慣行

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 HR8.	業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合。

側面：先住民の権利

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 HR9.	先住民の権利に関係する違反事例の総件数と、取られた措置。	非該当	非該当	非該当	非該当

社会

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
必須掲載	マネジメント・アプローチに関する開示	ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	20
	目標とパフォーマンス
	方針	ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	20
	組織の責任	ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	20
	研修および意識向上	ＮＳＫ企業倫理規定とコンプライアンス推進体制	20
	監視およびフォローアップ

社会パフォーマンス指標
側面：コミュニティ

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 SO1.	参入、事業展開および撤退を含む、コミュニティに対する事業の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、適用範囲および有効性。

側面：不正行為

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 SO2.	不正行為に関連するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数。
中核 SO3.	組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合。	コンプライアンス教育	20
中核 SO4.	不正行為事例に対応して取られた措置。	非該当	非該当	非該当	非該当

側面：公共政策

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 SO5.	公共政策の位置づけおよび公共政策開発への参加およびロビー活動。
追加 SO6.	政党、政治家および関連機関への国別の献金および現物での寄付の総額。

側面：非競争的な行動

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 SO7.	非競争的な行動、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果。	非該当	非該当	非該当	非該当

側面：遵守

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 SO8.	法規制の違反に対する相当の罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数。	非該当	非該当	非該当	非該当

製品責任

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
必須掲載	マネジメント・アプローチに関する開示	お客様にご満足いただくために	25～26
	目標とパフォーマンス
	方針	お客様にご満足いただくために	25～26
	組織の責任	お客様にご満足いただくために	25～26
	研修および意識向上	お客様にご満足いただくために	25
	監視およびフォローアップ	品質マネジメント	26
	追加の背景情報

製品責任パフォーマンス指標
側面：顧客の安全衛生

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ
中核 PR1.	製品およびサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合。
中核 PR2.	製品およびサービスの安全衛生の影響に関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載。	製品の安全について	26

側面：製品およびサービスのラベリング

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
追加 PR3.	各種手順により必要とされている製品およびサービス情報の種類とこのような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合。
追加 PR4.	製品およびサービスの情報ならびにラベリングに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載。	非該当	非該当	非該当	非該当
追加 PR5.	顧客満足度を測る調査結果を含む、顧客満足度に関する実務慣行。

側面：マーケティング・コミュニケーション

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 PR6.	広告、宣伝および支援行為を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範の遵守のシステム。
追加 PR7.	広告、宣伝および支援行為を含むマーケティング・コミュニケーションに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載。	非該当	非該当	非該当	非該当

側面：顧客のプライバシー

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 PR8.	顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のあるクレームの総件数。

側面：遵守

項目	指標	該当Ｗｅｂページ	CSRレポート2008該当ページ	アニュアルレポート	有価証券報告書
中核 PR9.	製品およびサービスの提供および使用に関する法規の違反に対する相当の罰金の金額。	製品の安全について	26